ABF汎アジア債券インデックス・ファンド（PAIF）はシンガポール及び香港において認可を受けたユニット・トラストであり、香港証券取引所及び東京証券取引所において上場しています。かかる認可又は上場は、公的な推奨を意味するものではありません。

本ウェブサイトは、いかなる投資取引の助言、勧誘、申し出、または推奨をも行うものではありません。また、投資取引の助言、勧誘、申し出、または推奨として依拠すべきものでもありません。ABF汎アジア債券インデックス・ファンド（以下、“当ETF”）の過去の運用実績は、将来の運用成果等を保証又は示唆するものではありません。当ETFの分配金は、当ETFの投資対象資産の配当により増減する可能性があり、投資家は、投資した額面どおりの金額を取り戻せるとは限りません。当ETFは香港証券取引所および東京証券取引所に上場されておりますが、取引の流動性を保証するものではなく、またこれらの取引所において上場廃止になる可能性もあります。

投資家の皆様におかれましては、リスク要因に関する説明を含め、PAIFの有価証券報告書その他の法定開示書類をご一読くださいますようお願いいたします。PAIFの有価証券報告書その他の法定開示書類はこちら（https://disclosure.edinet-fsa.go.jp/）から入手できます。なお、シンガポール法に基づく開示資料（英文）をご希望の方は、当社にご連絡ください。

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いかなる形態の投資にもリスクがあり、投資金額のすべてを失う場合もあります。投資はすべての人に適合するわけではありません。

一般に、債券は、株式に比べて短期的なリスクおよび変動が少ないですが、金利リスク（例えば金利上昇局面では通常は債券価格は下落します）、発行者のデフォルトリスクおよび信用リスク、流動性リスクならびにインフレリスクを有しています。これらの影響は通常は長期債について述べられています。債券が満期前に売却され又は償還された場合には、大きな利益または損失を伴う可能性があります。

分散投資は、利益を確保したり、損失回避を保証するものではありません。

ETFは株式と同様に取引され、投資リスクにさらされており、取引相場は変動し、基準価額を上回り又は下回る価格で取引されることがあります。ブローカー手数料およびETFの諸コストによりリターンが低下する可能性があります。ETFを頻繁に取引すると、売買手数料その他のコストがかさみ、結果として、（ETF特有の）低手数料・低コストの効果を減殺する可能性があります。

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＜登録商標等について＞

本ウェブサイトで使用されているインデックス、登録商標ないしサービスマークに関しては、各会社及びその関係会社に帰属し、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社が特定の目的で使用許諾を得ています。本資料のETFの合法性や適合性について、インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、何ら判断を下していません。また、発行・後援・裏書・販売・宣伝もしていません。インデックスあるいは登録商標等の帰属する各会社及びその関係会社は、ETFに関していかなる保証も責任も負いません。また、ETFの資産運用や販売に関していかなる責任も負わず、管理運営に携わることもありません。

＜当ETFの投資にかかるリスク＞

当ETFは、Markit iBoxx ABF汎アジア指数を連動対象とし、主に債券等の有価証券等に投資を行います。当ETFへの投資には、市場リスク、為替リスク、金利リスク、信用リスク、カントリーリスク、流動性リスク等が伴います。これらのリスク要因により当ETFの価格が変動し、その結果、投資元本を損なう可能性があります。なお、ETFの投資にかかるリスクは上記に限定されるものではありません。

※その他当ETFのリスク全般に関する詳しい内容は有価証券報告書等をご確認下さい（https://disclosure.edinet-fsa.go.jp/）。

※Markit iBoxx ABF 汎アジア指数は、Markit Indices GmbHの所有物であり、許可を得て使用しています。当ETFは、Markit Indices GmbHまたはそのメンバーのいずれからも、支援、認定、または販売促進を受けておりません。

＜投資にかかるリスクについて＞

ETFは、主に株式や債券などの有価証券、また金などのコモディティ、あるいはその他の資産に投資を行います。投資対象としているこれらの資産の値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。これらの資産への投資には、市場リスク、金利リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク、流動性リスク等、様々なリスクがあり、ETFも同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、ETFの市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETFは流通市場において株式と同様に取引されますが、取引価格は変動し、基準価額を下回ることがあります。また、常に取引可能であるとは限らず、市場環境が悪化している場合は、取引価格が大幅なディスカウントとなる可能性があります。ETFには上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。

なお、コモディティETFやコモディティ指数連動証券は、市場全体動向の変化、金利の変化、および対象資産となるコモディティへの投機や裁定に係る取引活動に加え、天候や病気、通商条件あるいは政治や規制の展開の様な他の要因によって影響を受ける可能性があります。

＜その他：ETFの投資にかかる一般的な留意事項＞

①    元本保証はされていません。

②    ETFの一口あたりの純資産額の動きと連動を目指す特定の指数等の動きが乖離する可能性があります。

③    市場価格とETFの一口あたりの純資産額が乖離する可能性があります。

＜手数料・費用＞

【お客様に直接ご負担いただく費用】　売買する際には、取扱いの金融商品取引業者の定める売買手数料がかかります。

【当ETFの信託財産において生じる費用】　当ETFの信託財産において生じる費用は、運用報酬、信託報酬、ライセンス・フィー及びその他の費用等があり、合計で当ETFの純資産価額の年率0.19％程度です。その他の費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に上限額を示すことができません。上記の費用はいずれも将来に渡り変更される可能性があります。手数料についてはこちら（https://www.abf-paif.com/jp/ja/investor/etfs　）をご覧ください。

● 当資料記載の情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により予告なく変更されることがあります。

● 取得のお申し込みに当たっては、必ず上場有価証券等書面又はその他の開示書類の内容をご確認の上、ご自身でご判断下さい。

※売買のご注文や売買手数料等につきましては、当ETFを取り扱いの金融商品取引業者（証券会社）までお問い合わせ下さい。

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